丸尾聰（まるおあきら）

丸尾経営教育研究室代表
事業構想大学院大学事業構想研究所副所長
慶應義塾大学ビジネススクール講師

プロフィール

１９５９年生まれ。

１９８６年　東京藝術大学大学院修了。

１９８６年　第２１回東京都建築士会建築設計競技・銅賞受賞。東京/歴史と文化の散歩道「言問コース」において、設計者が一切の建築の新築、改築をせず、店舗のオーナーが自店舗の看板のデザインをすることで、統一感のあるストリートを演出。

１９８８年　空間環境開発室設立し、代表に就任（社団法人日本能率協会の社内ベンチャー第１号）。組織変革のためのデザイン・ビジネスの立ち上げに従事。

１９９０年　日本総合研究所の設立に参画。環境・エネルギーにかかる、異業種コンソーシアムの設立を通じて、新産業の創出と規制緩和・強化とを仕掛ける。その後、コンサルティング事業部へ移り、製造業を中心とした新規事業の企画・開発、公募制度や社内ベンチャーファンドの制度設計に従事。

１９９５年、第２９回セントラル硝子国際建築設計競技・佳作。茶室の設計図かつ模型でもある「起こし絵」をガラスで製作し、国内外から評価を獲得。

１９９６年　駒澤大学講師に就任。日本初のインターネット卒業式をゼミ生主導で企画・実施。その後、学生ベンチャーの設立及び資金調達の支援を実施。

１９９９年　建設省大臣官房「官庁施設のストックマネジメント技術検討委員会」専門委員兼　同委員会情報化分科会委員に就任。「スクラップアンドビルド」から「ストックマネジメント」へのシフトを公共施設から仕掛ける。

２０００年　松下電器産業に対する社内起業家育成プロジェクトを提案し、参画。経営トップ主導の社内ファンド設立、伴走型の事業構想策定の制度設計、事業資源の発掘に従事。のちの日本の社内ベンチャー制度やコーポレート・ベンチャー・キャピタルのモデルとなる。

２００３年　北海道立北方建築総合研究所客員研究員に就任。公設試験研究機関の研究成果を商品化、事業化を仕掛ける。後に、同研究所の独法化を加速。

２０１１年　上智大学大学院講師に就任。環境・エネルギービジネスの起業に特化した事例研究の授業を実施。授業後に、留学生の起業を支援。

２０１３年　一般財団法人地域公共交通総合研究所アドバイザリーボード委員に就任。民間主導による地方交通機関廃線の問題解決に従事。

２０１７年　東京理科大学大学院修了。優秀修士論文賞受賞。欧州経営史学会（ウィーン経済大学）にて「ベンチャー企業が遭遇する『成長の軋み』を超えて」を発表。

２０１８年　丸尾経営教育研究室を開設し、同代表に就任。中堅企業向けの新規事業開発支援と、中小企業向けの事業承継問題の解決に従事。

２０１９年　慶應義塾大学ビジネス・スクール講師に就任。全国の医療系看護系の大学、大学院の教授や、病院理事長、院長に対して、学生や他職種の職員の自発性・主体性を引き出す「ディスカッション・リーダーシップ」の習得訓練の場を提供。

２０１９年　事業構想大学院大学教授に就任。起業家や事業承継者向けのクリエイティブ発想法や事業構想策定にかかるスキル獲得を支援。「教えない黒子教員」をモットーに、180分間の討論型授業のファシリテーションを展開。２０２０年から、同大学事業構想研究所副所長に就任。

著書

単著に、
『潰れるネット企業復活するリアル企業―見えてきた第2次e革命の覇者』がある。

単独執筆論文に、
「庁舎の美学」「地方自治体におけるCS評価」
「環境問題の現状と求められる方向」
「公共関与の課題と展望」
「環境保全のエコロジカル・プランニング」
「地方主導の産業廃棄物問題解決策を探る」
「ル-ルを守る経営からル-ルを創る経営へ－複雑系時代を「元気」に生き抜くために」
「製造業はネットを通じてサービス業になれ！」
「真庭地域における環境まちづくりビジョンの提案」
「ニュービジネス創業企業の創業・事業展開のプロセス」
「ベンチャー企業が遭遇する『成長の軋み』を超えて」
「Transformation of Japanese Start-up Companies through Discords during their Growth Process」
「ベンチャー企業の遭遇する『成長の軋み』－経営者の葛藤と克服の過程」
などがある。

共著に、
『総覧日本の建築 (3) 東京』
『生活者起点に立つ行政サービス・ビジネス―ニュービジネス白書〈１９９８年版〉』
『２０１０年の真庭人の一日』
『NHKビジネス塾の教科書〈5〉技術立国ニッポンの底力』
『社内に埋もれたアセットの活用方法と「愚直な」事業計画策定のプロセス』
などがある。

共同執筆論文に、
「東京を中心とした大都市圏住宅問題の新たな展開と自治体住宅政策の役割およびその効果に関する研究」
「生命論パラダイムの時代」
「社会経済アセスメントを用いた新たな地域開発」
「新産業創出に向けた産業政策の展望」
「地方主権実現のための課題」
などがある。

メールアドレス

mac.maruo＠me.com ※メールアドレスの＠を半角の@に変更して下さい。